リニア新幹線工事の残土の行方 長野県と岐阜県の現場を見る
杉本裕明氏撮影 転載禁止
500キロのスピードで地下数百メートルの地下を走るJR東海のリニア中央新幹線のトンネル工事から大量の残土(建設発生土とも呼ばれます)が各地で発生しています。JR東海によると、その量は6,359万立方メートル。これは東日本大震災による13道県から発生した災害廃棄物と津波堆積物を合わせた量の2倍強にもなります。
公共工事の埋め戻し材などに利用できるとよいのですが、近年は土を必要とする公共事業が大幅に減り、埋め立て地の確保に苦労しているようです。また、盛土が大雨で地滑りなどの自然災害や自然環境への悪影響を懸念する住民らの反対で、計画を撤回する事例も出ています。長野県と岐阜県の埋め立て現場を訪ねてみました。
ジャーナリスト 杉本裕明
225万立方メートルの残土が発生する豊丘村
長野県の南部に位置する豊丘村は、天竜川が形成した河岸段丘の中心にあり、村の西を天竜川が走る。リンゴ、ナシなどの果樹栽培が盛んで、マツタケの産地としても有名だ。6,700人の町民がのどかに暮らす村が、リニアで揺れた――。
長野県内で本格的な埋め立て処分が行われているのは豊丘村だけだ。現場を案内してくれたのが、地元の元小学校教師の原章さんだ。原さんは、豊丘村で残土処分するとJR東海が計画地を打ち出した2017年から、土石流などの災害の危険性を訴えてきた。
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JR東海の計画は、東西に流れる虻川沿いの中上流の沢を残土で埋める。下流から行くと、戸中(とちゅう)に26万立方メートル。本山(ほんやま)に130万立方メートルの残土を埋め立てるという。さらに上流の坂島非常口近くに4万立方メートルの坂島仮置き場を設置する。
先の埋立地は、土壌の環境基準をクリアした健全土と呼ばれる残土で、仮置き場に置くのは、環境基準をオーバーした汚染土だ。これは、もともと地中でヒ素やフッ素などの重金属に汚染されている自然由来の汚染土である。JRは、この処分先については明らかにしていない。
JR東海は、当初、戸中と本山に加え、源道寺に52万立方メートルを埋め立てる計画をもっていた。しかし、源道寺の下流に当たる小園の住民らが、災害の危険性を訴え、3万筆を超える反対署名を集めて町に提出した。JRは2016年6月に断念したが、実はこの背景には、地権者の抵抗があった。原章さんもその地権者の1人だった。
原さんが言う。
「ある日、JR東海の社員が自宅を訪ねてきて、土地を売ってほしいと持ちかけてきました。私は、絶対に売りませんと、拒否しました。あの土地は、土石流など災害の危険性があるところです。もし、そんな土地を売った後、盛土が崩れて災害を起こしたら、土地を売った私の責任が問われます。そう言って帰ってもらいました」
原さんと同様に、災害を心配して土地の売却に応じなかった地権者が複数人いた。これでは、土地を確保できず、JR東海は断念せざるを得ない。その後、残った2つの候補地について、町(リニア対策委員会)とJR東海とが協議し、残土の埋立地の全対象地をJRが買い取って管理する。
工事については、県が設計や施工をチェックし、指導監督することが決まった。しかし、本山地区の用地確保も簡単ではなかった。本山地区は、本山生産森林組合が所有していた。2017年3月、総会を開き、出席者が全会一致で、残土受け入れを決議した。しかし、総代会が、規定に反していたことが県の調査でわかり、無効と判断された。組合は、決議を撤回し、2019年3月に地権者による「本山地縁団体」を設立。同年6月に総会を開き、受け入れを決めた経緯がある。
原さんは、組合の一員でもあり、残土受け入れに反対したが、意見は通らなかった。戸中地区の土地は、地権者が複数の個人で、残土受け入れを了承した。
急な細い山道を大型ダンプが通る
原さんと、町の公民館で落ち合った。「私の車で案内しましょう」。笑顔で、私を軽トラックの助手席に乗せた。
「細い山道を登っていきます。今日は平日だから、10トンダンプが多数通行しています」
その通りだった。虻川沿いに、坂道を登っていく。さらに、枝分かれした細道に入り走ること15分。道路の右下に重機が幾つも見えた。「仮置きしているみたいですね」と原さん。重機があるのは、山に挟まれた沢の真下だ。
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さらに坂道を登っていくと、道路の右側に、工事用のフェンスが張り巡らされているが、フェンスの上に、残土の山の頂上が見える。階段状に埋め立てを進めているのが見える。そして、沢の上をベルトコンベヤが見えた。騒音防止などのために周りを鉄で囲い、一見、パイプラインのように見える。
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「ここが戸中の埋め立て現場です。沢の底の生き物は全部、消滅しました。自然破壊です。それに、こんなことして、大雨になったら土石流など災害の心配はないのか。私は危険極まりない行為だと思います」と、原さんは顔を曇らせた。
杉本裕明氏撮影 転載禁止
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軽トラックは、その先にある戸中非常口に着いた。
「ここに抗口があり、トンネルの掘削で出た土を、ここから出しているんですよ」と原さんが解説した。まもなく、工事事務所の所長がやってきた。名刺を渡して取材趣旨を述べると、何か質問はありますか、と、所長は丁寧な言葉遣いで尋ねてきた。
筆者「毎日、どれぐらいの量が出るのですか」
所長「300トンから500トンぐらいです。この戸中非常口から出た発生土は、戸中だけでなく、一部を本山の置き場にも運んでいます」
トンネル工事から出る残土は、正式には「建設発生土」と呼ばれる。掘削箇所によっては、元々ヒ素、フッ素などの重金属で汚染されている土も出るが、戸中非常口からは発生していないと、所長は語る。
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戸中非常口から55万立方メートルの残土が排出され、ベルトコンベヤで戸中の残土置き場に運ばれている。6年かけて26万立方メートルが搬入、最高約20メートルの高さまで積み上げるという。
原さんが運転する軽トラックは小回りが利き、狭い道でも走れる。だが、帰り道、大型ダンプが正面から来た。原さんは、車を少しバックさせ、左にあった脇道に車を半分入れた。ダンプがのろのろと近づき、ぎりぎりに通過する。
残土置き場を見た。積み上げた残土の山の下にある排水口から排水は流れておらず、排水溝の下側の河床の隙間から水が流れ出ていた。この「伊那谷」と呼ばれる地域では、1961年に集中豪雨があり、大規模な土砂災害で136人が死亡した。三六(サブロク)災害と呼ばれ、その記憶が住民に強く残っている。
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原さんが言う。
「町は、『虻川上流に埋め立てれば、町の中心部をダンプが走ることもないのでよい』と容認しているが、沢の中上流部を全部埋めてしまうのは無茶だ。このあたりは土石流危険地域に指定されていたが、町も県もJRもそれを隠してきた(2022年に信濃毎日新聞が報じて住民が知った)。JRは100年確率で降雨を計算し、対応できるようにすると言っているが、さらにそれを上回る豪雨が来ても大丈夫なのか」
原さんは仲間と、「虻川の安全を願う会」をつくり、2021年8月に、村長と懇談し、安全性を確認するよう要請した。JR東海の盛土計画について、原さんは、三六災害級やそれを超える豪雨災害の時や大地震の時の安全性が確保できていないと考えられること、盛土した後、JRが未来永劫管理しつづけることできるのか疑問などと、問題点をあげている。一方、JR東海は、アセスの手続きの中で、保全計画を県に提出し、それに基づいて工事が進められているとしている。
公民館報に連載した投稿をめぐる波紋
それと相前後して、公民館報「とよおか」を巡り、ちょっとした「事件」が起きた。原さんは公民館報に、リニア残土を批判する原稿を投稿し、それが連載となっていた。三六災害を引き合いに、JR東海の巨大残土の山が豪雨で崩れ、下流に被害をもたらさないかと懸念する原さんの連載は、30回になろうとしていた。その連載には、本山の地権者代表でもある区長らが「賛否両論あるテーマなのに、反対意見のみが掲載され続けている」と不満を持っていた。
区長らは、下平喜隆村長に「公民館報の現状をどう考えているのか」と疑問を投げかけたが、村長は「いろいろな意見があっていいんだ」と答えた。そこで区長らは、区長会の見解を公民館報に投稿し、紙面で掲載中止を求めることになったという(信濃毎日新聞記事など)。
11月号に掲載された見解は、「(この場所での埋め立てに決まったのは)発生土を村外に持ち出すには豊丘村の中心部をダンプカーが数十万台通行し、村民や登下校時の子どもたちが事故にあう危険が増大し、村民の平穏な生活が破壊される」などと心配し、JRが対象地のすべてを買い取り、長野県が指導・監督することが決まったとの経緯を述べた。
そして「豊丘村リニア対策委員会としても、様々な危険の回避を考慮して決定したものです。村民、特に子どもたちに迷惑がかからない方法が他にあるのでしょうか。無いから本山や戸中地籍へ安全に盛土することを決めたのです」と訴えていた。
寺田寅彦の言葉を使い、懸念示す
公民館報の紙面にはその「見解」の隣に、原さんの「虻川下流域三六災害体験談」第30回の記事も掲載されていた。公民館と編集委員会は、営利目的でない限り、投稿はすべて掲載することを原則としているとし、区長会の「見解」を掲載するとともに、原さんの連載も続けることにしたのだ。原さんの記事は、物理学者の寺田寅彦の随筆集の文面を引用していた。
「文明が進むに従って人間は次第に自然を征服しようとする野心を生じた。そうして、重力に逆らい、風圧水力に抗するようないろいろの造営物を造った。そうしてあっぱれ自然の暴威を封じ込めたつもりになっていると、どうかした拍子に檻を破った猛獣の大群のように、自然があばれ出して高楼を倒壊せしめ堤防を崩壊させて人命を危うくし財産を滅ぼす。その災禍を起こさせたもとの起こりは天然に反抗する人間の細工であるといっても不当ではないはずである――」
その後で、原さんは「(寺田の言う)重力に逆らいとは、伊那山地の地中深くにあった残土を本山まで高く運び上げることです。この先達の警句にしっかり耳を傾けることは、虻川の安全を考える上で大変重要です」と結んでいた。
言論の自由は守られた
翌月の公民館報に、公民館長と編集委員会の連名の一文が載った。「公民館及び公民館報は、村民の皆様の文化、教養の向上と連帯と交流を進めて参ります。―住民の皆様の声はとても大事です」。
信濃毎日新聞によると、この問題を巡って編集委員会で議論した。連載への反論は掲載するが、中止要請は受け入れられない。それをしたら、村民が萎縮し、自由な投稿ができなくなるとして、両方の掲載が決まったという。
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読者の村民は、両方の意見に目を通し、判断できる。区長らが、処分地を受け入れたのも悩んだ末の決断だっただろう。遠方に運ぶとなると、おびただしいダンプによる深刻な交通公害が起きることだろう。人家のない虻川の中上流に残土の埋め立て地を設置し、ベルトコンベヤで運ぶのは、JRの「環境対策」と言えるかもしれない。しかし、谷埋めは自然環境を損なうことでもある。
リニア中央新幹線計画とは
「リニア中央新幹線計画は、時速500キロで東京(品川)―名古屋間を40分、東京―大阪を67分で結ぶ。JR東海は、東京―名古屋(286キロ)を2027年、大阪間は2045年を開業の目標としていたが、トンネル工事の影響で静岡県の大井川の流量減少を心配する静岡県が抵抗し、予定より遅れている。
2011年、国が中央新幹線整備計画を決定すると、JR東海は環境影響評価(環境アセスメント)の手続きを開始し、2014年に終了し、国は品川―名古屋間の工事実施計画を認可した。
環境影響評価(環境アセスメント)は、府県ごとに個別に行われた。しかし、トンネルの掘削から出る残土(発生土)の処分について、処分方法と処分先が決まっていなかったため、決まった時点でJR東海が環境保全計画をつくり、各府県でアセスの審査を受けることになった。
長野県の環境アセスの委員らの厳しい指摘
先に紹介した戸中の埋め立てについては、すでにJR東海が、環境保全措置の計画書を県に提出、長野県環境影響評価技術委員会の審査は終了している。しかし、計画書は、すんなりと委員らに受け入れられたわけではなかった。
JRは、こんな見解を示した。
「工事の実施により、重要な種目の生育環境の一部が消失、縮小する可能性が考えられるが、周辺に同質の生育環境が広く分布することから、生育環境の消失、縮小は一部にとどまる。従って事業の実施による影響の程度はわずかであり、重要な種目及び群落の生育環境は保全されると検討される」
これに対し、以下のやりとりがあった。
中村雅彦・上越教育大学教授(動物・生態系)「沢が全部配管に変わっている。沢の底生生物は全部いなくなる。埋め立て地も含めた計画地の生態系は完全に破壊されてしまいます」
北原曜・信州大学名誉教授地形・地質(森林)「JRは工事前、工事途中に1回ずつ調査し、それで終わりとしている。回数増やし、施行後も調査を」
JR「我々の考えに入ってなかった。検討します」
富樫均・長野県環境保全研究所自然環境部長「JRは『やや軟弱地盤』と言うが、間違っている。非常に軟弱な地盤だ」
下条村は、埋立地を公園として利用
下條村は、飯田市の南隣に位置する人口3,500人余の農業が盛んな村だ。伊藤喜平前村長のもとで90年代後半から少子化対策に取り組み、集合住宅を11棟建設し、低家賃で若い夫婦を定住させて、高い出生率を記録した。さらに村民に資材を支給して農道や林道などの小規模な公共工事を行うなどユニークな政策を展開した。それが全国の注目を浴び、「奇跡の村」ともてはやされた時期もあった。
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しかし、その後、周辺自治体が同様の住宅施策を取り入れるなど自治体間の競争が起き、2010年ごろまで微増だった人口は減少に転じ、村は新たな取り組みを目指すことになる。
飯田市から151号線を南に下ると、道の駅・そばの城の看板が見えた。そばで知られる下条村の観光スポットだ。1992年に県が道の駅をつくるため道路沿いの土地を造成し、町が2年後に「そばの城」を建てた。おいしい蕎麦が食べられ、蕎麦打ちも楽しめるとあって、平日も観光客で賑わっている。
杉本裕明氏撮影 転載禁止
その道の駅の東隣の道路沿いの土地を、JR東海が残土で埋め立てる計画を進めている。埋め立て面積は10万平方メートル。埋め立て量は115万立方メートル。この予定地には火沢川が流れるから、その沢を埋め、最大27メートルの高さまで残土で積み上げることになる。
JR東海は、川を埋めてしまうため、埋立地に水路を設け、下流の火沢川に流す計画だ。水路から火沢川に戻された流水は、さらに阿智川に合流し、やがて天竜川へ注ぎ込む。
埋め立て地は、町が公園などに利用し管理するという。「下条村の玄関口として、観光客を呼んだり、村民の交流と憩いの場にしたい。当初は、災害が起きないか、住民から心配する声も出たが、JRの住民説明会や、県の専門家の説明を行い、理解してもらった」と、下條村・総務課の担当者は話す。
残土を利用する公共事業が少ない
長野県では、以前、北陸新幹線長野以北工事(2015年開業)があり、この時は182万立方メートルの残土の36%が新幹線の工事、農地造成が24%、堤防が21%、道路が10%、工業団地・住宅団地が8%を占める。今回は、けたはずれに量が多い上、公共事業が激減しているため、利用先の確保にJR東海が苦労する事態となっている。
信濃毎日新聞は、昨年時点で残土の処分・活用先が決まったのは、974万立方メートルの3割(箇所数:大鹿村4、飯田市3、喬木村2、豊丘村2、伊那市1、高森町1、中川村1)と報じている。JRは今年に入って4割を確保したとされるが、厳しい現実は変わらない。
瑞浪市で進む埋め立て工事
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岐阜県瑞浪市日吉の日吉小学校から山側に入ったところが、南垣外工区の採掘と埋め立て現場だ。車で上っていくと、守衛が立っていた。抗口の入り口だ。公道なのに、守衛が「ここは撮影禁止です」と言った。この採掘現場から、残土を運ぶコンベヤが延びている。回りを金属で覆っているものの、かなりの音が響いている。
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車で坂道を登っていく。コンベヤも坂道と平行に延びている。5分ほど行った行き止まりが、残土の埋め立て現場だった。コンベヤで残土をここまで運んで埋めているのである。コンベヤ搬送は、ダンプによる搬送で交通公害になるのを避けるためだが、コンベヤを支える足が沢の河床に立っている。
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JRは、ホームページで南垣外工区についての環境保全計画書を公表している(2016年10月作成)。しかし、ベルトコンベヤで送る事業については記載されているものの、残土の埋め立てについてはない。
民間業者の埋め立てにはアセスの審査なし
県の環境管理課に聞くと、「JRが自ら行う事業について、環境保全措置の計画書を県に提出することになっていますが、民間事業者の埋め立て事業は対象外なのです」。筆者が見た埋め立て現場は、地元の民間事業者が行っていたのだった。看板を見ると、関市の業者で、2016年5月から2027年9月まで、8万5,729平方メートルに121万8,513立方メートル埋めるとあった。
環境管理課は「民間事業者の残土処分場に持ち込んでいるケースは多治見市の大針工区、可児市の大森工区などが民間の埋め立て場に持ち込んでいる」と話す。
岐阜県のアセス条例では、埋め立ては20ヘクタール以上が対象で、上記の事業はいずれも対象外となる。一方、埋め立て規制条例の対象だが、県の関与は土の検査、河川のモニタリング等にとどまっている。
環境への影響の回避や保全対策は、アセスの審査をへて、追加的な調査や対策をとることが多い。しかし、民間業者が受け入れれば、結果的に、チェック機能が弱まることになる。
